ヤマハ発動機は割安株なのか?バフェット流「バリュー投資の7つの基準」で日経225銘柄を評価!

なみ

こんにちは、なみです。

今回の記事では、日経225構成銘柄の1つであるヤマハ発動機(株)【7272】について、ベンジャミン・グレアムが提唱した「バリュー投資」の7つの基準に沿って評価してみました。

この記事でわかること

・バリュー投資の7つの基準に沿ったヤマハ発動機の評価
 事業規模は?
 資産と負債のバランスは?
 収益の安定性と成長性は?
 配当はしっかり出てるのか?
 株価収益率(PER)と株価純資産倍率(PBR)はどの程度か?
・ヤマハ発動機は割安株なのか?

あくまでIR情報などから機械的に評価したものですから、個人的な思いや先入観などは入っておらず、特定の企業を持ち上げたり卑下する意図はありませんのでご了承ください。

なみ

日経225企業の中で、あなたが投資すべき割安株はどれか?

を探し当てるためのご参考にしてください。

ちなみに、これまで評価した結果一覧は以下のページにまとめていますので、よろしければあわせてこちらもご覧ください。

目次

ヤマハ発動機(株)【7272】 の基本情報

・設立年月日 1955年7月1日
・上場年月日 1961年9月
・業種    輸送用機器
・特色    楽器のヤマハ発祥。2輪で世界大手。稼ぎ頭はマリン、産業ロボットも強化。トヨタと提携。
・資本金   861億円
・従業員数  (単独)10,426人 (連結)53,507人
・株価    1,383円(2024.2.24)
・単元    100株
・決算    12月末日

こんな会社

オートバイを中心とした輸送用機器メーカーで、一般によく知られているオートバイ・スクーターなどの自動二輪車部門だけでなく、ボート、船外機、漁船、ヨット、マリンジェットなどのマリン製品、スノーモビル、バギーなどのレジャービークル、電動自転車、電動スクーターなどのEV、産業ロボットなど様々な製品を展開しています。

第二次世界大戦中に飛行機用のプロペラと関連機器を製造していた日本楽器製造(現ヤマハ)が技術と製造設備の平和利用を目的として社内でのオートバイ生産を開始し、1955年に日本楽器製造から分離されるかたちで、オートバイ製造販売業としてスタートしています。

なみ

農業用無線操縦ヘリコプターや除雪機、プール設備なんかも手掛けられています。

企業目的

感動創造企業

世界の人々に新たな感動と豊かな生活を提供する

人々の夢を知恵と情熱で実現し、 つねに「次の感動」を期待される企業
それが、感動創造企業・ヤマハ発動機である。

ブランドスローガンは”Revs your Heart”、エンジンの回転をあげるように心躍る瞬間、そして最高の経験をYAMAHAと出会うすべての人へ届けたいという想いで、イノベーションの情熱を胸に、顧客の期待を超える感動の創造に挑戦し続けておられます。

ではここからは、ヤマハ発動機(株)に対してバリュー株投資の7つの基準に沿って評価していきます。

①事業規模

事業規模の評価基準は、「小型株をできるだけ除外する」

日経225企業の一社ですので。事業規模は十分なのですが、一応業種の中での規模感を見ておきます。

輸送用機器94社の中での各項目のランキングは以下の通りです。

時価総額4兆1138億円(5位)
売上高2兆4147億円(12位)
純利益1641億1900万円(9位)
純利益率6.8%(8位)
総資産2兆5719億円(12位)
業績に関する各種項目

輸送用機器の中で売上高、総資産とも12位。利益率は高く、純利益率は6.8%の8位、二輪の売上規模は世界第2位、船外機やウォータービークルの販売台数は世界首位です。

事業規模は文句なし!

②財務状況

次は財務状況。評価基準は、①「流動資産が流動負債の2倍以上であること」。 また、②「固定負債が純流動資産を超えていないこと」

2023年12月期の決算短信によると、
流動資産:1兆5485億円
流動負債:8651億6500万円
固定負債:5241億2500万円 なので、

①は、流動資産 / 流動負債 = 1.79倍で基準未達
②は、固定負債5241億円 < 純流動資産6833億円 で基準達成となり、
流動資産に対して流動負債の割合が高く、惜しくも基準未達です。

財務状況はNG!

③収益安定性

収益安定性の基準は、「最低でも10年間赤字がないこと」

過去10年の業績を確認すると、2009年に赤字がありますが、それ以降は毎年しっかり利益を上げられており、問題ありません。基準達成です。

年度純利益
2014年12月684億5200万円
2015年12月600億2300万円
2016年12月631億5300万円
2017年12月1016億300万円
2018年12月933億6600万円
2019年12月757億3600万円
2020年12月530億7200万円
2021年12月1555億7800万円
2022年12月1744億3900万円
2023年12月1641億1900万円
直近10年間の純利益

収益安定性は問題なし!

④収益成長性

収益成長性の基準は、「過去10年間のうち、直近3年間のEPSが最初の3年間より最低33%以上伸びていること」

過去10年のIR情報を確認すると、(直近の3年平均 – 最初の3年平均) / 最初の3年平均 × 100 = +163.8%となり、基準達成です。

年度EPS
2014年12月65.35円
2015年12月57.29円3年平均:61.0円
2016年12月60.28円
2017年12月96.98円
2018年12月89.12円
2019年12月72.27円
2020年12月50.63円
2021年12月148.56円
2022年12月170.49円3年平均:160.9円
2023年12月163.57円
直近10年間の1株当たり純利益(EPS)

収益成長性は文句なし!

⑤配当

配当の基準は、「 20年連続で配当を出していること 」

入手できる範囲でIR情報を確認すると、毎年しっかり配当が出ており問題ありません。基準達成です。

年度配当金配当利回り
2011年12月5.17円/株1.59%
2012年12月3.33円/株1.05%
2013年12月8.67円/株1.65%
2014年12月13.33円/株1.64%
2015年12月14.67円/株1.6%
2016年12月20円/株2.33%
2017年12月29.33円/株2.38%
2018年12月30円/株4.17%
2019年12月30円/株4.09%
2020年12月20円/株2.85%
2021年12月38.33円/株4.17%
2022年12月41.67円/株4.15%
2023年12月48.33円/株3.84%
直近20年間の配当金と配当利回り

なお、株主優待は12月末の権利確定で100株以上保有なら1000ポイント、(3年以上保有なら2000ポイント、500株以上保有なら2000ポイント(3年以上保有なら3000ポイント)、1000株以上保有なら3000ポイント(3年以上保有なら4000ポイント)がもらえ、ポイント数に応じて優待品の中から好きなものを選べます。

優待品の一例
・グループ会社所在地(静岡県、北海道、宮城県、熊本県)名産品
・ジュビロ磐田Jリーグ観戦ペアチケット
・関連施設利用割引券
・社会貢献基金への寄付

また、6月末の権利確定で3,000株以上保有の希望者に、翌年のオリジナルカレンダー(レーシング or マリン)がもらえます。

配当は文句なし!

⑥株価収益率

株価収益率の基準は、「PERが15倍以下であること」

Yahooファイナンスによると、現在のPERは7.84倍であり、基準達成です。

株価収益率は文句なし!

⑦株価純資産倍率

株価純資産倍率の基準は、「①PBRが1.5倍以下で、②PER×PBRが22.5未満であること」

Yahooファイナンスによると、現在のPBRは1.22倍であり、①のPBRは基準達成です。

②のPER × PBR も9.56で基準達成です。

株価純資産倍率は問題なし!

まとめ

今回の結果をまとめると以下の通りとなります。

項目評価結果備考
①事業規模売上高2.4兆円
②財務状況流動負債多い
③収益安定性赤字なし
④収益成長性+163.8%
⑤配当利回り3.84%
⑥株価収益率7.84倍
⑦株価純資産倍率1.22倍
結果まとめ

財務状況のみが基準未達となり、

なみ

ヤマハ発動機(株)は割安株に該当しません!

という結果となりました。

流動資産に対して流動負債の割合が基準よりわずかに多く、惜しくも未達となりましたが、収益の安定性、成長性も十分で、配当しっかりで株価も手ごろ、かなり優秀ではないでしょうか。

これからのヤマハ発動機

「Rethinking Solution」を一つのテーマとして掲げ、社会課題に対してこれまで培った技術や知見とパートナーとの共創活動で、ヤマハらしい新価値創造を進め、SDGsの達成に貢献する事業開発を加速させる。

ヤマハ発動機では、2030年に向けて「Art for Human Possibilities ~人はもっと幸せになれる~」という長期ビジョンを掲げ、成長戦略と基盤強化を進めており、新規事業と成長事業を戦略事業領域として、将来のコア事業に育てるために経営資源を積極的に配分していくとのこと。

コア事業である二輪車事業では、需要が回復する新興国市場でプレミアム戦略を推進し、収益性の向上に取り組み、マリン事業についても、大型船外機のラインナップ拡充と販売比率の拡大、生産能力の増強により事業競争力の向上を目指すとのこと。今後さらなる成長が期待できそうですね。

これまで評価した結果を下の記事にまとめてますので、よろしければあわせてご覧ください。

以上、皆さんの参考になれば幸いです。

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