なみこんにちは、なみです。
今回の記事では、日経225構成銘柄の1つである本田技研工業(株)【7267】について、ベンジャミン・グレアムが提唱した「バリュー投資」の7つの基準に沿って評価してみました。
この記事でわかること
・バリュー投資の7つの基準に沿った本田技研工業(株)【7267】 の評価
事業規模は？
資産と負債のバランスは？
収益の安定性と成長性は？
配当はしっかり出てるのか？
株価収益率(PER)と株価純資産倍率(PBR)はどの程度か？
・本田技研工業(株)【7267】は割安株なのか？
あくまでIR情報などから機械的に評価したものですから、個人的な思いや先入観などは入っておらず、特定の企業を持ち上げたり卑下する意図はありませんのでご了承ください。日経225企業の中で、あなたが投資すべき割安株は何か？を探し当てるためのご参考にしてください。
ちなみに、これまで評価した結果一覧は以下のページにまとめていますので、よろしければあわせてこちらもご覧ください。
本田技研工業(株)【7267】 の基本情報
・設立年月日 1948年9月24日
・上場年月日 1957年12月
・業種 輸送用機器
・特色 4輪世界7位で北米が収益源。2輪は世界首位。環境対応を強化。40年までに脱エンジン目標。
・資本金 860億円
・従業員数 (単独)34,067人 (連結)204,035人
・株価 3,272円(2022.12.2)
・単元 100株
・決算 3月末日
ホンダは、世界的な輸送機器メーカーで、二輪車(オートバイ)、四輪車(自動車)およびライフクリエーション事業(汎用製品：耕耘機・芝刈機・除雪機・発電機・船外機)を主要事業としています。
また、新規事業としてHondaJet(ホンダジェット)と呼ばれる小型ジェット機及びターボファン式ジェットエンジンの開発・生産、二足歩行ロボット「ASIMO」に代表される各種ロボティクス機器の研究開発、風力発電施設による売電事業なども展開しています。
北米では大衆車ブランドの”HONDA”と高級車ブランドの”Acura”(アキュラ)で展開しており、大衆車では大きなシェアを占めています。
基本理念として、「自立」「平等」「信頼」からなる「人間尊重」、「買う喜び」「売る喜び」「創る喜び」からなる「三つの喜び」を定めています。
この理念に加え、「わたしたちは、地球的視野に立ち、世界中の顧客の満足のために、質の高い商品を適正な価格で供給することに全力を尽くす。」という社是で構成されるHondaフィロソフィーに基づき、「存在を期待される企業」となることを目指されています。
ではここからは、本田技研工業(株)に対してバリュー株投資の7つの基準に沿って評価していきます。
①事業規模
事業規模の評価基準は、「小型株をできるだけ除外する」。
日経225企業の一社ですので。事業規模は十分なのですが、一応業種の中での規模感を見ておきます。
輸送用機器93社の中での各項目のランキングは以下の通りです。
| 時価総額 | 5兆6750億円(3位) |
| 売上高 | 14兆5526億円(2位) |
| 営業利益 | 8712億3200万円(2位) |
| 経常利益 | 1兆701億円(2位) |
| 純利益 | 7070億6700万円(2位) |
| 営業利益率 | 6.0%(25位) |
| 純利益率 | 4.9%(22位) |
| 総資産 | 25兆8278億円(2位) |
| 負債 | 13兆9170億円(2位) |
輸送用機器の中で売上高、総資産とも2位。利益率もまずまず高く、純利益率は4.9%の22位、トヨタに次ぐ国内第2位の自動車メーカーであり、事業規模は文句なしです。
②財務状況
次は財務状況。評価基準は、①「年内に現金になる資産(流動資産)が、年内に支払うべき負債(流動負債)の2倍以上であること」。 また、②「来年以降に支払うべき負債(長期負債=固定負債)が、流動資産からすべての負債を差し引いた純流動資産を超えていないこと」。
2023年3月期の決算短信によると、
流動資産：9兆6946億9900万円
流動負債：6兆7478億900万円
固定負債：7兆1692億2400万円 なので、
①は、流動資産 / 流動負債 = 1.44倍で基準未達、
②も、固定負債7兆1692億2400万円 > 純流動資産2兆9468億9000万円 で基準未達となり、
よって、流動資産に対して流動/固定負債いずれの割合も高く、残念ながら基準未達です。
③収益安定性
収益安定性の基準は、「最低でも10年間赤字がないこと」 。
過去10年の業績を確認すると、2009年に赤字がありますが、その後はしっかり利益を上げられており、問題ありません。基準達成です。
| 年度 | 純利益 |
| 2013年3月 | 3671億4900万円 |
| 2014年3月 | 6247億300万円 |
| 2015年3月 | 5094億3500万円 |
| 2016年3月 | 3445億3100万円 |
| 2017年3月 | 6165億6900万円 |
| 2018年3月 | 1兆593億円 |
| 2019年3月 | 6103億1600万円 |
| 2020年3月 | 4557億4600万円 |
| 2021年3月 | 6574億2500万円 |
| 2022年3月 | 7070億6700万円 |
④収益成長性
収益成長性の基準は、「過去10年間のうち、直近3年間の1株当たり純利益(EPS)が最初の3年間より最低33%以上伸びていること」。
IR情報を確認すると、EPSの最初の3年平均が277.3円、直近の3年平均が350.7円なので、(直近の3年平均 – 最初の3年平均) / 最初の3年平均 × 100 = 26.4%となり、惜しくも基準未達です。
| 年度 | EPS | |
| 2013年3月 | 202.68円 | |
| 2014年3月 | 346.62円 | 3年平均:277.3円 |
| 2015年3月 | 282.66円 | |
| 2016年3月 | 191.16円 | |
| 2017年3月 | 342.1円 | |
| 2018年3月 | 590.79円 | |
| 2019年3月 | 345.99円 | |
| 2020年3月 | 260.13円 | |
| 2021年3月 | 380.75円 | 3年平均:350.7円 |
| 2022年3月 | 411.09円 |
⑤配当
配当の基準は、「 20年連続で配当を出していること 」。
入手できる範囲でIR情報を確認すると、毎年しっかり配当が出ており問題ありません。基準達成です。
| 年度 | 配当金 | 配当利回り |
| 2010年3月 | 38円/株 | 1.15% |
| 2011年3月 | 54円/株 | 1.73% |
| 2012年3月 | 60円/株 | 1.91% |
| 2013年3月 | 76円/株 | 2.14% |
| 2014年3月 | 82円/株 | 2.26% |
| 2015年3月 | 88円/株 | 2.25% |
| 2016年3月 | 88円/株 | 2.85% |
| 2017年3月 | 92円/株 | 2.75% |
| 2018年3月 | 100円/株 | 2.73% |
| 2019年3月 | 111円/株 | 3.71% |
| 2020年3月 | 112円/株 | 4.61% |
| 2021年3月 | 110円/株 | 3.31% |
| 2022年3月 | 120円/株 | 3.44% |
なお、株主優待は3月末の権利確定で100株以上保有で鈴鹿サーキットとモビリティリゾートもてぎで使える優待券がもらえます。
その他スーパーフォーミュラ/スーパーGT/全日本ロードレース選手権などのレースやイベント「Enjoy Honda」の招待券が抽選でもらえます。
さらに、希望者にはオリジナルカレンダーがもらえます。
⑥株価収益率
株価収益率の基準は、「PER(株価収益率)」が15倍以下であること。
Yahooファイナンスによると、現在のPERは7.71倍であり、基準達成です。
⑦株価純資産倍率
株価純資産倍率の基準は、「①PBR(株価純資産倍率)が1.5倍以下で、②PER×PBRが22.5未満であること」。
Yahooファイナンスによると、現在のPBRは0.48倍であり、①のPBRは基準達成です。
②のPER × PBR も3.70で基準達成です。
まとめ
今回の結果をまとめると以下の通りとなります。
| 項目 | 評価結果 | 備考 |
| ①事業規模 | ◎ | 売上高14兆5526億円 |
| ②財務状況 | × | 流動/固定負債多い |
| ③収益安定性 | 〇 | 赤字なし |
| ④収益成長性 | △ | +26.4% |
| ⑤配当 | ◎ | 利回り3.44% |
| ⑥株価収益率 | ◎ | 7.71倍 |
| ⑦株価純資産倍率 | ◎ | 0.48倍 |
財務状況と収益成長性の2項目で基準未達となり、「本田技研工業(株)は割安株に該当しない」という結果となりました。流動資産に対して流動/固定負債の割合が高く、成長性も若干基準を下回ってしまいました。
ホンダでは、自動車業界が今後、電動化、安全運転支援技術、コネクテッドなどの技術革新への対応が企業の競争力を左右すると考え、二輪、四輪、パワープロダクツの各事業でこれらの次世代技術を搭載した製品・サービスの開発、バリューチェーンを含めた早期の事業性の確立に取り組んでいくとのこと。
さらに、Hondaは「世界最大のエンジンメーカー」という側面を持っているからこそ、脱炭素は成し遂げなければならない大きな使命と位置づけ、「2050年にカーボンニュートラルを実現する」という大きな目標を掲げ、取り組みを始められています。また、モビリティーのもう一つの大きな課題である「事故に遭わない社会の実現」を目指し、二輪と四輪を手がけるHondaだからこそ、道を使うすべての人が安心して移動できる 社会の実現を目指されるそうです。技術のHondaの今後に期待ですね。
というわけで現時点では、
「バリュー投資」の7つの基準をすべてクリアしているのは、
・コムシスホールディングス【1721】
・積水ハウス【1928】
・宝ホールディングス【2531】
・SUMCO【3436】
・東ソー【4042】
・日本ガイシ【5333】
・アマダ【6113】
・太陽誘電【6976】
・日東電工【6988】
の9社となりました。
これまで評価した結果を下の記事にまとめてますので、よろしければあわせてご覧ください。
以上、皆さんの参考になれば幸いです。
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