東京海上ホールディングスは割安株なのか？バフェット流「バリュー投資の7つの基準」で日経225銘柄を評価！

今回の記事では、日経225構成銘柄の1つである東京海上ホールディングス(株)【8766】について、ベンジャミン・グレアムが提唱した「バリュー投資」の7つの基準に沿って評価してみました。

あくまでIR情報などから機械的に評価したものですから、個人的な思いや先入観などは入っておらず、特定の企業を持ち上げたり卑下する意図はありませんのでご了承ください。

を探し当てるためのご参考にしてください。

ちなみに、これまで評価した結果一覧は以下のページにまとめていますので、よろしければあわせてこちらもご覧ください。

東京海上ホールディングス(株)【8766】 の基本情報

・設立年月日　2002年4月2日
・上場年月日　2002年4月1日
・業種　　　　保険業
・特色　　　　メガ損保で首位級、東京海上日動が主体。欧米柱の海外保険事業はM&Aで急拡大。生保も育成。
・資本金　　　1,500億円
・従業員数　 (単独)16,953人　(連結)43,323人
・株価　　　　2,908.5円(2023.2.26)
・単元　　　　100株
・決算　　　　3月末日

もともとは、2001年に東京海上火災保険とみずほグループの日動火災海上保険・朝日生命保険が持株会社方式で経営統合し、「ミレア保険グループ」を結成したもので、2008年まではミレアホールディングスでしたが、その後、現社名へ改称しています。

MS&ADインシュアランスグループホールディングス、SOMPOホールディングスと並んで、いわゆる「三メガ損保」の一角で、保険会社としていち早く海外マーケットに参入し、シェアを広げるとともに、M＆A戦略で直近10年間でかなりの数の海外企業を買収・提携し、事業拡大しています。

企業ロゴは、時代を先取りする創造性と発展性と同時に、地球とお客様をやさしく包みサポートするイメージを表し、お客様と共に地球規模で発展、繁栄していくことを目指されています。

ではここからは、東京海上ホールディングスに対してバリュー株投資の7つの基準に沿って評価していきます。

①事業規模

事業規模の評価基準は、「小型株をできるだけ除外する」。

日経225企業の一社ですので。事業規模は十分なのですが、一応業種の中での規模感を見ておきます。

保険業14社の中での各項目のランキングは以下の通りです。

時価総額	5兆4513億円(1位)
売上高	5兆8637億円(3位)
営業利益	-円(-位)
経常利益	5674億1300万円(2位)
純利益	4204億8400万円(1位)
営業利益率	-%(-位)
純利益率	7.2%(4位)
総資産	28兆3839億円(3位)
負債	24兆6496億円(3位)

保険業の中で売上高、総資産とも3位。利益率も高く、純利益率は7.2%の4位、国内最大の損害保険グループです。

事業規模は文句なし！

②財務状況

次は財務状況。評価基準は、①「流動資産が流動負債の2倍以上であること」。 また、②「固定負債が流動資産からすべての負債を差し引いた純流動資産を超えていないこと」。

2022年3月期の決算短信によると、
流動資産：970億9600万円
流動負債：58億7700万円
固定負債：37億2600万円　なので、

①は、流動資産 / 流動負債 = 16.52倍で基準達成、
②は、固定負債37億円 < 純流動資産912億円 で基準達成となり、
流動資産に対して流動/固定いずれの負債の割合も低く、すごくきれいな財務状況です。

財務状況は文句なし！

③収益安定性

収益安定性の基準は、「最低でも10年間赤字がないこと」 。

過去10年の業績で確認すると、毎年しっかり利益を上げられており、問題ありません。

年度	純利益
2013年3月	1295億7800万円
2014年3月	1841億1400万円
2015年3月	2474億3800万円
2016年3月	2545億4000万円
2017年3月	2738億5600万円
2018年3月	2841億8300万円
2019年3月	2745億7900万円
2020年3月	2597億6300万円
2021年3月	1618億100万円
2022年3月	4204億8400万円

収益安定性は問題なし！

④収益成長性

収益成長性の基準は、「過去10年間のうち、直近3年間のEPSが最初の3年間より最低33%以上伸びていること」。

過去10年のIR情報を確認すると、(直近の3年平均 – 最初の3年平均) / 最初の3年平均 × 100 = 66.0%となり、基準達成です。

年度	EPS
2013年3月	56.13円
2014年3月	79.99円	3年平均:81.4円
2015年3月	107.99円
2016年3月	112.43円
2017年3月	121.18円
2018年3月	127.61円
2019年3月	127.67円
2020年3月	123.25円
2021年3月	77.38円	3年平均:135.0円
2022年3月	204.49円

収益成長性は問題なし！

⑤配当

配当の基準は、「 20年連続で配当を出していること 」。

入手できる範囲でIR情報を確認すると、毎年しっかり出てますね。基準達成です。

年度	配当金	配当利回り
2010年3月	16.67円/株	1.9%
2011年3月	16.67円/株	2.25%
2012年3月	16.67円/株	2.2%
2013年3月	18.33円/株	2.08%
2014年3月	23.33円/株	2.26%
2015年3月	31.67円/株	2.09%
2016年3月	36.67円/株	2.89%
2017年3月	46.67円/株	2.98%
2018年3月	53.33円/株	3.38%
2019年3月	83.33円/株	4.66%
2020年3月	75円/株	4.55%
2021年3月	78.33円/株	4.46%
2022年3月	85円/株	3.58%

なお、株主優待はありません。

配当は問題なし！

⑥株価収益率

株価収益率の基準は、「PERが15倍以下であること」。

Yahooファイナンスによると、現在のPERは15.83倍であり、惜しくも基準未達です。

株価収益率はNG！

⑦株価純資産倍率

株価純資産倍率の基準は、「①PBRが1.5倍以下で、②PER×PBRが22.5未満であること」。

Yahooファイナンスによると、現在のPBRは1.56倍であり、①のPBRは基準未達です。

②のPER × PBRも24.69で基準未達です。

株価純資産倍率はNG！

まとめ

今回の結果をまとめると以下の通りとなります。

項目	結果	備考
①事業規模	◎	売上高5.8兆円
②財務状況	◎	問題なし
③収益安定性	〇	赤字なし
④収益成長性	〇	+66.0%
⑤配当	◎	利回り3.58%
⑥株価収益率	△	15.83倍
⑦株価純資産倍率	△	1.56倍

株価収益率と株価純資産倍率の2項目がわずかに基準未達となり、

という結果となりました。

PERとPBR以外は問題なくクリアできており、特に流動資産に対しての流動負債の割合はこれまでで最小で、財務状況がすばらしく健全なのですが、ほんと惜しいところです。

株主還元については、配当を基本とする方針とし、事業を通じた利益成長と配当の拡大は整合的であるべきとの考え方に基づき、力強い利益成長と配当性向の引上げを通じ、継続的な増配を実現できるよう努めるとのこと。今後も期待できそうですね。

というわけで現時点では、割安株に該当したのは以下の12社となります。

これまで評価した結果を下の記事にまとめてますので、よろしければあわせてご覧ください。

以上、皆さんの参考になれば幸いです。

👇👇👇ブログランキングに参加中 👇👇👇
👇押していただけると励みになります 👇