三井不動産は割安株なのか?バフェット流「バリュー投資の7つの基準」で日経225銘柄を評価!

なみ

こんにちは、なみです。

今回の記事では、日経225構成銘柄の1つである三井不動産(株)【8801】について、ベンジャミン・グレアムが提唱した「バリュー投資」の7つの基準に沿って評価してみました。

この記事でわかること

・バリュー投資の7つの基準に沿った三井不動産の評価
 事業規模は?
 資産と負債のバランスは?
 収益の安定性と成長性は?
 配当はしっかり出てるのか?
 株価収益率(PER)と株価純資産倍率(PBR)はどの程度か?
・三井不動産は割安株なのか?

あくまでIR情報などから機械的に評価したものですから、個人的な思いや先入観などは入っておらず、特定の企業を持ち上げたり卑下する意図はありませんのでご了承ください。

なみ

日経225企業の中で、あなたが投資すべき割安株はどれか?

を探し当てるためのご参考にしてください。

ちなみに、これまで評価した結果一覧は以下のページにまとめていますので、よろしければあわせてこちらもご覧ください。

目次

三井不動産(株)【8801】 の基本情報

・設立年月日 1941年7月15日
・上場年月日 1949年5月
・業種    不動産業
・特色    三菱地所と並ぶ総合不動産の双璧。ビル賃貸主力。マンション分譲、非保有不動産事業を拡大。
・資本金   3,405億円
・従業員数  (単独)1,898人 (連結)24,408人
・株価    2,613円(2023.3.11)
・単元    100株
・決算    3月末日

こんな会社

オフィスビル、大型商業施設、住宅を中心にホテルやロジスティクス、ベンチャー共創、産官学連携など幅広い事業を展開する総合不動産ディベロッパー

日本橋三井タワー、霞が関ビルディング、ゲートシティ大崎などのオフィスビル、大型ショッピングセンターの「ららぽーと」「三井アウトレットパーク」といった商業施設、大型物流施設「MFLP」、三井ガーデンホテルなどの宿泊・リゾート施設、マンションなど、幅広く不動産開発事業を展開しています。

グループステートメント

都市に豊かさと潤いを

企業マークに象徴される「共生・共存」「多様な価値観の連繁」「持続可能な社会の実現」の理念のもと、不動産ビジネスを進化させることにより、人々に新しい時代の夢と感動をもたらし、国内外で新たな価値を創造すること、そして「成長性と収益性に富んだ三井不動産グループ」を実現することを目指されています。

ではここからは、三井不動産に対してバリュー株投資の7つの基準に沿って評価していきます。

①事業規模

事業規模の評価基準は、「小型株をできるだけ除外する」

日経225企業の一社ですので。事業規模は十分なのですが、一応業種の中での規模感を見ておきます。

不動産業100社の中での各項目のランキングは以下の通りです。

時価総額2兆3227億円(1位)
売上高2兆1008億円(1位)
営業利益2449億7800万円(2位)
経常利益2249億4000万円(3位)
純利益1769億8600万円(1位)
営業利益率11.7%(38位)
純利益率8.4%(26位)
総資産8兆8414億円(1位)
負債5兆8418億円(1位)
業績に関する各種項目

不動産業の中で売上高、総資産とも1位。利益率もまずまず高く、純利益率は8.4%の26位、国内の総合不動産会社のトップです。

事業規模は文句なし!

②財務状況

次は財務状況。評価基準は、①「流動資産が流動負債の2倍以上であること」。 また、②「固定負債が流動資産からすべての負債を差し引いた純流動資産を超えていないこと」

2022年3月期の決算短信によると、
流動資産:2兆5678億円
流動負債:1兆2770億円
固定負債:4兆171億円 なので、

①は、流動資産 / 流動負債 = 2.01倍で基準達成
②は、固定負債4兆171億円 > 純流動資産1兆2908億円 で基準未達となり、
流動資産に対して固定負債の割合が高いですね。

財務状況はNG!

③収益安定性

収益安定性の基準は、「最低でも10年間赤字がないこと」

過去10年の業績で確認すると、毎年しっかり利益を上げられており、問題ありません。

年度純利益
2013年3月594億5100万円
2014年3月 768億4300万円
2015年3月1001億8500万円
2016年3月1177億2200万円
2017年3月1318億1500万円
2018年3月1558億7400万円
2019年3月1686億6100万円
2020年3月1839億7200万円
2021年3月1295億7600万円
2022年3月1769億8600万円
直近10年間の純利益

収益安定性は問題なし!

④収益成長性

収益成長性の基準は、「過去10年間のうち、直近3年間のEPSが最初の3年間より最低33%以上伸びていること」

過去10年のIR情報を確認すると、(直近の3年平均 – 最初の3年平均) / 最初の3年平均 × 100 = 96.0%となり、基準達成です。

年度EPS
2013年3月67.45円
2014年3月87.5円 3年平均:86.3円
2015年3月103.88円
2016年3月119.14円
2017年3月133.4円
2018年3月157.75円
2019年3月171.3円
2020年3月188.35円
2021年3月134.44円3年平均:169.1円
2022年3月184.44円
直近10年間の1株当たり純利益(EPS)

収益成長性は問題なし!

⑤配当

配当の基準は、「 20年連続で配当を出していること 」

入手できる範囲でIR情報を確認すると、毎年しっかり出てますね。基準達成です。

年度配当金配当利回り
2010年3月22円/株1.39%
2011年3月22円/株1.6%
2012年3月22円/株1.39%
2013年3月22円/株0.83%
2014年3月22円/株0.7%
2015年3月25円/株0.71%
2016年3月30円/株1.07%
2017年3月34円/株1.43%
2018年3月40円/株1.55%
2019年3月44円/株1.58%
2020年3月44円/株2.35%
2021年3月44円/株1.75%
2022年3月55円/株2.1%
直近20年間の配当金と配当利回り

なお、株主優待はありません。

配当は問題なし!

⑥株価収益率

株価収益率の基準は、「PERが15倍以下であること」

Yahooファイナンスによると、現在のPERは13.06であり、基準達成です。

株価収益率は問題なし!

⑦株価純資産倍率

株価純資産倍率の基準は、「①PBRが1.5倍以下で、②PER×PBRが22.5未満であること」

Yahooファイナンスによると、現在のPBRは0.86倍であり、①のPBRは基準達成です。

②のPER × PBRも11.23で基準達成です。

株価純資産倍率は問題なし!

まとめ

今回の結果をまとめると以下の通りとなります。

項目結果備考
①事業規模売上高2.1兆円
②財務状況固定負債多い
③収益安定性赤字なし
④収益成長性+96.0%
⑤配当利回り2.1%
⑥株価収益率13.06倍
⑦株価純資産倍率0.86倍
結果まとめ

財務状況のみが基準未達となり、

なみ

三井不動産(株)は割安株に該当しません!

という結果となりました。

流動資産に対して固定負債の割合が高いですね。不動産業という事業柄、どうしても固定負債は多くなってしまうのかもしれません。他の項目はしっかりクリアできているのですが、惜しいところです。

これからの三井不動産

「顧客志向の経営」、「ビジネスイノベーション」、「グループ経営の進化」の3つの基本ストラテジーの実践による価値創造に取り組む。

DNAであるパイオニア精神を発揮し、少子化・高齢化、環境問題、くらしの安全・安心、新産業創造など、社会が直面する幅広い課題の解決に寄与することで、「社会的な価値の創出」を目指されるそう。今後に期待しましょう。

というわけで現時点では、割安株に該当したのは以下の12社となります。

「バリュー投資」の7つの基準をすべてクリアした企業リスト

1. コムシスホールディングス【1721】
2. 積水ハウス【1928】
3. 宝ホールディングス【2531】
4. SUMCO【3436】
5. 東ソー【4042】
6. 日本ガイシ【5333
7. アマダ【6113】
8. 太陽誘電【6976】
9. 日東電工【6988】
10. ヤマハ発動機【7272】
11. 凸版印刷【7911】
12. クレディセゾン【8253】

これまで評価した結果を下の記事にまとめてますので、よろしければあわせてご覧ください。

以上、皆さんの参考になれば幸いです。

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