三菱地所は割安株なのか?バフェット流「バリュー投資の7つの基準」で日経225銘柄を評価!

なみ

こんにちは、なみです。

今回の記事では、日経225構成銘柄の1つである三菱地所(株)【8802】について、ベンジャミン・グレアムが提唱した「バリュー投資」の7つの基準に沿って評価してみました。

この記事でわかること

・バリュー投資の7つの基準に沿った三菱地所の評価
 事業規模は?
 資産と負債のバランスは?
 収益の安定性と成長性は?
 配当はしっかり出てるのか?
 株価収益率(PER)と株価純資産倍率(PBR)はどの程度か?
・三菱地所は割安株なのか?

あくまでIR情報などから機械的に評価したものですから、個人的な思いや先入観などは入っておらず、特定の企業を持ち上げたり卑下する意図はありませんのでご了承ください。

なみ

日経225企業の中で、あなたが投資すべき割安株はどれか?

を探し当てるためのご参考にしてください。

ちなみに、これまで評価した結果一覧は以下のページにまとめていますので、よろしければあわせてこちらもご覧ください。

目次

三菱地所(株)【8802】 の基本情報

・設立年月日 1937年5月7日
・上場年月日 1953年5月11日
・業種    不動産業
・特色    三菱グループの総合不動産。賃貸は東京・丸の内が基盤。大手町へ再開発展開中。海外にも特徴。
・資本金   1,424億円
・従業員数  (単独)1,069人 (連結)10,418人
・株価    1,665円(2023.3.12)
・単元    100株
・決算    3月末日

こんな会社

三菱グループの中核企業の一つであり、国内不動産界で三大勢力である三井不動産、住友不動産の三社のうちの一つとなる総合不動産ディベロッパー

丸ビルや新丸ビル等のオフィスビルのプロパティマネジメントを担う三菱地所プロパティマネジメントや、住宅事業を担う三菱地所レジデンス、設計事業を担う三菱地所設計等をグループ内に有します。

基本使命

私たちはまちづくりを通じて社会に貢献する

三菱グループの三綱領である、「所期奉公」「処事光明」「立業貿易」をベースに、住み・働き・憩う方々に満足いただける、地球環境にも配慮した魅力あふれるまちづくりを通じて、真に価値ある社会の実現に貢献することを目指されています。

ではここからは、三菱地所に対してバリュー株投資の7つの基準に沿って評価していきます。

①事業規模

事業規模の評価基準は、「小型株をできるだけ除外する」

日経225企業の一社ですので。事業規模は十分なのですが、一応業種の中での規模感を見ておきます。

不動産業100社の中での各項目のランキングは以下の通りです。

時価総額2兆1316億円(2位)
売上高1兆3494億円(3位)
営業利益2789億7700万円(1位)
経常利益2537億1000万円(1位)
純利益1551億7100万円(2位)
営業利益率20.7%(9位)
純利益率11.5%(14位)
総資産7兆127億円(2位)
負債4兆5971億円(2位)
業績に関する各種項目

不動産業の中で売上高は3位、総資産は2位。利益率もまずまず高く、純利益率は11.5%の14位、国内の三大総合不動産会社の一社です。

事業規模は文句なし!

②財務状況

次は財務状況。評価基準は、①「流動資産が流動負債の2倍以上であること」。 また、②「固定負債が流動資産からすべての負債を差し引いた純流動資産を超えていないこと」

2022年3月期の決算短信によると、
流動資産:1兆3567億円
流動負債:6310億4300万円
固定負債:3兆6264億円 なので、

①は、流動資産 / 流動負債 = 2.15倍で基準達成
②は、固定負債3兆6264億円 > 純流動資産7256億円 で基準未達となり、
流動資産に対して固定負債の割合が高いですね。

財務状況はNG!

③収益安定性

収益安定性の基準は、「最低でも10年間赤字がないこと」

過去10年の業績で確認すると、毎年しっかり利益を上げられており、問題ありません。

年度純利益
2013年3月455億700万円
2014年3月642億9700万円
2015年3月733億3800万円
2016年3月834億2600万円
2017年3月1026億8100万円
2018年3月1204億4300万円
2019年3月1346億800万円
2020年3月1484億5100万円
2021年3月1356億5500万円
2022年3月1551億7100万円
直近10年間の純利益

収益安定性は問題なし!

④収益成長性

収益成長性の基準は、「過去10年間のうち、直近3年間のEPSが最初の3年間より最低33%以上伸びていること」

過去10年のIR情報を確認すると、(直近の3年平均 – 最初の3年平均) / 最初の3年平均 × 100 = 147.4%となり、基準達成です。

年度EPS
2013年3月32.73円
2014年3月46.34円 3年平均:44.0円
2015年3月52.85円
2016年3月60.13円
2017年3月74円
2018年3月86.78円
2019年3月96.97円
2020年3月108.64円
2021年3月101.34円3年平均:108.8円
2022年3月116.45円
直近10年間の1株当たり純利益(EPS)

収益成長性は問題なし!

⑤配当

配当の基準は、「 20年連続で配当を出していること 」

入手できる範囲でIR情報を確認すると、毎年しっかり出てますね。基準達成です。

年度配当金配当利回り
2010年3月12円/株0.78%
2011年3月12円/株0.85%
2012年3月12円/株0.81%
2013年3月12円/株0.46%
2014年3月12円/株0.49%
2015年3月14円/株0.5%
2016年3月16円/株0.77%
2017年3月20円/株0.99%
2018年3月26円/株1.45%
2019年3月30円/株1.5%
2020年3月33円/株2.07%
2021年3月31円/株1.6%
2022年3月36円/株1.98%
直近20年間の配当金と配当利回り

なお、株主優待はありません。

配当は問題なし!

⑥株価収益率

株価収益率の基準は、「PERが15倍以下であること」

Yahooファイナンスによると、現在のPERは13.34であり、基準達成です。

株価収益率は問題なし!

⑦株価純資産倍率

株価純資産倍率の基準は、「①PBRが1.5倍以下で、②PER×PBRが22.5未満であること」

Yahooファイナンスによると、現在のPBRは1.01倍であり、①のPBRは基準達成です。

②のPER × PBRも13.47で基準達成です。

株価純資産倍率は問題なし!

まとめ

今回の結果をまとめると以下の通りとなります。

項目結果備考
①事業規模売上高1.3兆円
②財務状況固定負債多い
③収益安定性赤字なし
④収益成長性+147.4%
⑤配当利回り1.98%
⑥株価収益率13.34倍
⑦株価純資産倍率1.01倍
結果まとめ

財務状況のみが基準未達となり、

なみ

三菱地所(株)は割安株に該当しません!

という結果となりました。

流動資産に対して固定負債の割合が高いですね。三井不動産と同様、不動産業という事業柄、どうしても固定負債は多くなってしまうのかもしれません。他の項目はしっかりクリアできているのですが、惜しいところです。

これからの三菱地所

丸の内を中心とする国内の大型開発パイプラインの着実な推進を図ると共に、海外事業においては開発事業へのシフトとアジア新興国への注力を進めていく。

今後も変化し続ける社会に柔軟に対応し、来街者・生活者に寄り添った「共感できるまちづくり」を進めるとのこと。今後に期待ですね。

というわけで現時点では、割安株に該当したのは以下の12社となります。

「バリュー投資」の7つの基準をすべてクリアした企業リスト

1. コムシスホールディングス【1721】
2. 積水ハウス【1928】
3. 宝ホールディングス【2531】
4. SUMCO【3436】
5. 東ソー【4042】
6. 日本ガイシ【5333
7. アマダ【6113】
8. 太陽誘電【6976】
9. 日東電工【6988】
10. ヤマハ発動機【7272】
11. 凸版印刷【7911】
12. クレディセゾン【8253】

これまで評価した結果を下の記事にまとめてますので、よろしければあわせてご覧ください。

以上、皆さんの参考になれば幸いです。

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