こんにちは、なみです。
今回の記事では、日経225構成銘柄の1つである(株)日本製鋼所【5631】について、ベンジャミン・グレアムが提唱した「バリュー投資」の7つの基準に沿って評価してみました。
・バリュー投資の7つの基準に沿った日本製鋼所の評価
事業規模は?
資産と負債のバランスは?
収益の安定性と成長性は?
配当はしっかり出てるのか?
株価収益率(PER)と株価純資産倍率(PBR)はどの程度か?
・日本製鋼所は割安株なのか?
あくまでIR情報などから機械的に評価したものですから、個人的な思いや先入観などは入っておらず、特定の企業を持ち上げたり卑下する意図はありませんのでご了承ください。
日経225企業の中で、あなたが投資すべき割安株はどれか?
を探し当てるためのご参考にしてください。
ちなみに、これまで評価した結果一覧は以下のページにまとめていますので、よろしければあわせてこちらもご覧ください。
(株)日本製鋼所【5631】 の基本情報
・設立年月日 1950年12月11日
・上場年月日 1951年6月
・業種 機械
・特色 火力・原子力向け鋳鍛鋼で世界大手。利益柱は樹脂製造・加工装置など産業機械にシフト。
・資本金 197億円
・従業員数 (単独)1,758人 (連結)4,966人
・株価 2,562円(2023.11.19)
・単元 100株
・決算 3月末日
樹脂機械製品、プラスチック成形機等を核にITや防衛など多様な製品を擁する「産業機械事業」と、発電、石油精製、天然ガス等のエネルギー産業向けを中心とする「素形材・エンジニアリング事業」を2つの柱に、社会の最先端のニーズに応えるものづくり企業です。
世界有数の総合樹脂機械メーカーとして、川上の造粒機から二次加工用コンパウンド押出機、最終製品に近い成形加工を行う食品包装用フィルムや紡糸などの製造装置まで、プラスチック樹脂、合成繊維原料、合成ゴムなど多種多様な化学製品を生産・加工する各種機械装置を手がけています。
設計・製作・施工・設置から保守点検・解析評価・補修まで、幅広いニーズに対応したソリューションを提供されています。
「Material Revolution®」の力で世界を持続可能で豊かにする。
「溶かす」「混ぜる」「固める」技術と「機械要素技術」「精密制御技術」というコア・コンピタンスをより一層磨き、社会課題を解決する産業機械と新素材を開発・実装する「Value Creation Process(価値創造プロセス)」により、社会価値の創出と持続的な企業価値の向上を同時に実現することを目指されています。
ではここからは、(株)日本製鋼所に対してバリュー株投資の7つの基準に沿って評価していきます。
①事業規模
事業規模の評価基準は、「小型株をできるだけ除外する」。
日経225企業の一社ですので。事業規模は十分なのですが、一応業種の中での規模感を見ておきます。
機械100社の中での各項目のランキングは以下の通りです。
時価総額 | 1885億5100万円(33位) |
売上高 | 2387億2100万円(27位) |
営業利益 | 138億4600万円(38位) |
純利益 | 119億7400万円(31位) |
営業利益率 | 5.8%(64位) |
純利益率 | 5.0%(62位) |
総資産 | 3512億5000万円(30位) |
負債 | 1864億7300万円(23位) |
機械の中で売上高は27位、総資産は30位。利益率は低めで、純利益率は5.0%の62位。鋳鍛鋼で世界大手のメーカーです。
②財務状況
次は財務状況。評価基準は、①「流動資産が流動負債の2倍以上であること」。 また、②「固定負債が純流動資産を超えていないこと」。
2023年3月期の決算短信によると、
流動資産:2638億5600万円
流動負債:1374億1200万円
固定負債:503億800万円 なので、
①は、流動資産 / 流動負債 = 1.92倍で基準未達、
②は、固定負債503億円 < 純流動資産1264億円 で基準達成となり、
流動資産に対して流動負債が若干多く、惜しくも基準未達です。
③収益安定性
収益安定性の基準は、「最低でも10年間赤字がないこと」 。
過去10年の業績を確認すると、2015年~2017年が3年連続で赤字ですね。特に赤字の大きかった2016年は東日本大震災以降、原子力発電所向けの鋼材需要で回復が見通せず、室蘭製作所の固定資産を減損処理して特別損失を計上したとのこと。
日本製鋼所は原子炉の圧力容器向け部品など原発向けの鋼材を得意としており、海外の需要増加を見込んで原発向け設備の増産投資をしたものの、福島第1原発の事故によって事業環境が変わり、収益性が大きく低下したそうです。残念ながら基準未達です。
年度 | 純利益 |
2014年3月 | 55億2700万円 |
2015年3月 | -53億2700万円 |
2016年3月 | -166億円 |
2017年3月 | -49億6800万円 |
2018年3月 | 107億1200万円 |
2019年3月 | 199億6600万円 |
2020年3月 | 93億1000万円 |
2021年3月 | 68億9300万円 |
2022年3月 | 139億4800万円 |
2023年3月 | 119億7400万円 |
④収益成長性
収益成長性の基準は、「過去10年間のうち、直近3年間の1株当たり純利益(EPS)が最初の3年間より最低33%以上伸びていること」。
過去10年のIR情報を確認すると、(直近の3年平均 – 最初の3年平均 ) / 最初の3年平均 × 100 = 299.2%となり、基準達成です。
年度 | EPS | |
2014年3月 | 74.57円 | |
2015年3月 | -71.93円 | 3年平均:-74.7円 |
2016年3月 | -226.61円 | |
2017年3月 | -67.6円 | |
2018年3月 | 145.76円 | |
2019年3月 | 271.68円 | |
2020年3月 | 126.66円 | |
2021年3月 | 93.75円 | |
2022年3月 | 189.63円 | 3年平均:148.7円 |
2023年3月 | 162.74円 |
⑤配当
配当の基準は、「 20年連続で配当を出していること 」。
入手できる範囲でIR情報を確認すると、毎年しっかり配当が出ています。基準達成です。
年度 | 配当金 | 配当利回り |
2010年3月 | 60円/株 | 1.12% |
2011年3月 | 60円/株 | 1.84% |
2012年3月 | 50円/株 | 1.76% |
2013年3月 | 50円/株 | 2% |
2014年3月 | 25円/株 | 1.08% |
2015年3月 | 20円/株 | 0.79% |
2016年3月 | 25円/株 | 1.41% |
2017年3月 | 25円/株 | 1.39% |
2018年3月 | 37.5円/株 | 1.1% |
2019年3月 | 55円/株 | 2.7% |
2020年3月 | 45円/株 | 3.44% |
2021年3月 | 35円/株 | 1.33% |
2022年3月 | 57円/株 | 1.49% |
2023年3月 | 58円/株 | 2.34% |
なお、株主優待はありません。
⑥株価収益率
株価収益率の基準は、「PERが15倍以下であること」。
Yahooファイナンスによると、現在のPERは13.47倍であり、基準達成です。
⑦株価純資産倍率
株価純資産倍率の基準は、「①PBRが1.5倍以下で、②PER×PBRが22.5未満であること」。
Yahooファイナンスによると、現在のPBRは1.16倍であり、①のPBRは基準達成です。
②のPER × PBR も15.63で基準達成です。
まとめ
今回の結果をまとめると以下の通りとなります。
項目 | 評価結果 | 備考 |
①事業規模 | 〇 | 売上高2387億円 |
②財務状況 | △ | 流動負債多い |
③収益安定性 | × | 2015年~2017年赤字 |
④収益成長性 | ◎ | +299.2% |
⑤配当 | 〇 | 利回り2.34% |
⑥株価収益率 | 〇 | 13.47倍 |
⑦株価純資産倍率 | 〇 | 1.16倍 |
財務状況と収益安定性の2項目で基準未達となり、
(株)日本製鋼所は割安株には該当しません!
という結果となりました。
流動資産に対して流動負債が多く、2015年からの3年連続の赤字、株価もちょっと高いですね。
現有製品の競争力強化によって各製品でグローバルシェアNo.1を目指すとともに、プラスチック加工機械コンプレックス化を推進する。
鋼の加工技術をコアに、戦前は兵器メーカー、戦後の高度成長期はインフラ・エネルギー、そして原子力発電所向けの部材から現在の産業機械と、主力ビジネスを変化させてきた日本製鋼所。社会が脱炭素を目指す中、再生可能エネルギーの供給を支えるインフラ提供に可能性を見出しているとのこと。
現在の主力となった産業機械系の事業でも、プラスチック以外の分野に進出することを計画しており、子会社の事業や、他社との共同開発に着手しているフォトニクス分野や液晶関連、半導体基板の製造装置など、同社にとって有望な分野は多い点は強みですね。引き続き今後の展開に注目です。
これまで評価した結果を下の記事にまとめてますので、よろしければあわせてご覧ください。
以上、皆さんの参考になれば幸いです。
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