なみこんにちは、なみです。
今回の記事では、日経225構成銘柄の1つである(株)大林組【1802】について、ベンジャミン・グレアムが提唱した「バリュー投資」の7つの基準に沿って評価してみました。
・バリュー投資の7つの基準に沿った大林組の評価
事業規模は？
資産と負債のバランスは？
収益の安定性と成長性は？
配当はしっかり出てるのか？
株価収益率(PER)と株価純資産倍率(PBR)はどの程度か？
・大林組は割安株なのか？
あくまでIR情報などから機械的に評価したものですから、個人的な思いや先入観などは入っておらず、特定の企業を持ち上げたり卑下する意図はありませんのでご了承ください。
なみ日経225企業の中で、あなたが投資すべき割安株はどれか？
を探し当てるためのご参考にしてください。
ちなみに、これまで評価した結果一覧は以下のページにまとめていますので、よろしければあわせてこちらもご覧ください。
(株)大林組【1802】の基本情報
・設立年月日 1936年12月19日
・上場年月日 1958年12月
・業種 建設業
・特色 最大手ゼネコンの一角。関西発祥、首都圏でも大型建築・土木に実績。不動産開発や海外展開も。
・資本金 577億円
・従業員数 (単独)9,134人 (連結)15,876人
・株価 1,244円(2022.7.2)
・単元 100株
・決算 3月末日
事業内容は、国内外建設工事、地域開発・都市開発・その他建設に関する事業、及びこれらに関するエンジニアリング・マネージメント・コンサルティング業務の受託、不動産事業ほか。
建築、土木、開発、新領域の4つの事業を柱に、事業領域の深化・拡大、グローバル化を加速し、「ゼネコン」の枠にとらわれることなく成長を続けられています。
なみ東京スカイツリーや六本木ヒルズは大林組が手掛けられたそうです。
「地球に優しい」リーディングカンパニー
1 優れた技術による誠実なものづくりを通じて、空間に新たな価値を創造します。
2 地球環境に配慮し、良き企業市民として社会の課題解決に取り組みます。
3 事業に関わるすべての人々を大切にします。
これらによって、大林組は、持続可能な社会の実現に貢献します。
2021年からはこれまで培ってきた「ものづくり」の技術と知見を、今という時代に合わせ、新たな地平へと発展させたい、既存の事業の枠にとらわれない成長をめざすというビジョンを掲げられています。
ではここからは、 (株)大林組に対してバリュー株投資の7つの基準に沿って評価していきます。
①事業規模
事業規模の評価基準は、「小型株をできるだけ除外する」。
日経225企業の一社ですので。事業規模は十分なのですが、一応業種の中での規模感を見ておきます。
建設業100社の中での各項目のランキングは以下の通りです。
| 時価総額 | 8918億8300万円(6位) |
| 売上高 | 1兆9838億円(4位) |
| 営業利益 | 938億円(6位) |
| 経常利益 | 1008億200万円(6位) |
| 純利益 | 776億7100万円(5位) |
| 営業利益率 | 4.7%(49位) |
| 当期利益率 | 3.9%(40位) |
| 総資産 | 2兆6099億円(4位) |
| 負債 | 1兆5740億円(3位) |
建設業の中で売上高、総資産とも4位。利益率は中位で純利益率は3.9%の40位、日本を代表する大手ゼネコンの一社です。
②財務状況
次は財務状況。評価基準は、①「流動資産が流動負債の2倍以上であること」。 また、②「固定負債が純流動資産を超えていないこと」。
2023年3月期の決算短信によると、
流動資産：1兆5055億円
流動負債：1兆2264億円
固定負債：3476億1300万円 なので、
①は、流動資産 / 流動負債 = 1.23倍で基準未達、
②も、固定負債3476億円 > 純流動資産2791億円 で基準未達となり、
流動資産に対して流動/固定いずれの負債の割合も高いですね。
③収益安定性
収益安定性の基準は、「最低でも10年間赤字がないこと」 。
大林組の業績を確認すると、毎年しっかり利益を上げられており問題ありません。基準達成です。
| 年度 | 純利益 |
| 2014年3月 | 216億2700万円 |
| 2015年3月 | 286億9500万円 |
| 2016年3月 | 634億3700万円 |
| 2017年3月 | 945億100万円 |
| 2018年3月 | 926億6200万円 |
| 2019年3月 | 1131億5500万円 |
| 2020年3月 | 1130億9300万円 |
| 2021年3月 | 987億8000万円 |
| 2022年3月 | 391億2700万円 |
| 2023年3月 | 776億7100万円 |
④収益成長性
収益成長性の基準は、「過去10年間のうち、直近3年間のEPSが最初の3年間より最低33%以上伸びていること」。
過去10年のIR情報を確認すると、(直近の3年平均 – 最初の3年平均 ) / 最初の3年平均 × 100 = 90.25%となり、基準達成です。
| 年度 | EPS | |
| 2014年3月 | 30.11円 | |
| 2015年3月 | 39.96円 | 3年平均:52.8円 |
| 2016年3月 | 88.36円 | |
| 2017年3月 | 131.66円 | |
| 2018年3月 | 129.09円 | |
| 2019年3月 | 157.65円 | |
| 2020年3月 | 157.59円 | |
| 2021年3月 | 137.64円 | |
| 2022年3月 | 55.44円 | 3年平均:100.5円 |
| 2023年3月 | 108.34円 |
⑤配当
配当の基準は、「 20年連続で配当を出していること 」。
入手できる範囲でIR情報を確認すると、毎年しっかり配当が出ており問題ありません。基準達成です。
| 年度 | 配当金 | 配当利回り |
| 2010年3月 | 8円/株 | 1.93% |
| 2011年3月 | 8円/株 | 2.16% |
| 2012年3月 | 8円/株 | 2.22% |
| 2013年3月 | 8円/株 | 1.78% |
| 2014年3月 | 8円/株 | 1.37% |
| 2015年3月 | 10円/株 | 1.28% |
| 2016年3月 | 18円/株 | 1.62% |
| 2017年3月 | 28円/株 | 2.69% |
| 2018年3月 | 28円/株 | 2.41% |
| 2019年3月 | 32円/株 | 2.87% |
| 2020年3月 | 32円/株 | 3.46% |
| 2021年3月 | 32円/株 | 3.15% |
| 2022年3月 | 32円/株 | 3.56% |
| 2023年3月 | 42円/株 | 4.15% |
なお、株主優待は実施していません。
⑥株価収益率
株価収益率の基準は、「PERが15倍以下であること」。
Yahooファイナンスによると、現在のPERは16.22倍であり、基準未達です。
⑦株価純資産倍率
株価純資産倍率の基準は、「①PBRが1.5倍以下で、②PER×PBRが22.5未満であること」。
Yahooファイナンスによると、現在のPBRは0.89倍であり、①のPBRは基準達成です。
②のPER × PBR は 14.44 で基準未達です。
まとめ
今回の結果をまとめると以下の通りとなります。
| 項目 | 評価結果 | 備考 |
| ①事業規模 | ◎ | 売上高1兆9838億円 |
| ②財務状況 | × | 流動&固定負債多い |
| ③収益安定性 | 〇 | 問題なし |
| ④収益成長性 | 〇 | +90.3% |
| ⑤配当 | ◎ | 利回り4.15% |
| ⑥株価収益率 | △ | 16.22倍 |
| ⑦株価純資産倍率 | ◎ | 0.89倍 |
財務状況と株価収益率の2項目が未達となり、
なみ(株)大林組は割安株には該当しません！
という結果となりました。
流動資産に対して流動/固定いずれの負債も多い上、PERもちょっと高いですね。
①建設事業の基盤の強化と深化、②技術とビジネスのイノベーション、③持続的成長のための事業ポートフォリオの拡充、の3つの基本戦略に取り組む。
建設事業においては、国内市場の大幅な成長が見込めず競争が激化する一方で、国土強靭化政策による社会インフラ整備、再開発事業、リニューアル、スマートシティやグリーンエネルギー等の分野で堅調な需要が期待されていることから、安定的に利益を創出できる事業基盤を構築するとともに、計画期間内の更なる収益向上を目指されるそう。今後に期待です。
というわけで現時点では、割安株に該当したのは以下の12社となります。
1. コムシスホールディングス【1721】
2. 積水ハウス【1928】
3. 宝ホールディングス【2531】
4. SUMCO【3436】
5. 東ソー【4042】
6. 日本ガイシ【5333
7. アマダ【6113】
8. 太陽誘電【6976】
9. 日東電工【6988】
10. ヤマハ発動機【7272】
11. 凸版印刷【7911】
12. クレディセゾン【8253】
これまで評価した結果を下の記事にまとめてますので、よろしければあわせてご覧ください。
以上、皆さんの参考になれば幸いです。
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