なみこんにちは、なみです。
今回の記事では、日経225構成銘柄の1つであるNTN(株)【6472】について、ベンジャミン・グレアムが提唱した「バリュー投資」の7つの基準に沿って評価してみました。
・バリュー投資の7つの基準に沿ったNTNの評価
事業規模は？
資産と負債のバランスは？
収益の安定性と成長性は？
配当はしっかり出てるのか？
株価収益率(PER)と株価純資産倍率(PBR)はどの程度か？
・NTNは割安株なのか？
あくまでIR情報などから機械的に評価したものですから、個人的な思いや先入観などは入っておらず、特定の企業を持ち上げたり卑下する意図はありませんのでご了承ください。
なみ日経225企業の中で、あなたが投資すべき割安株はどれか？
を探し当てるためのご参考にしてください。
ちなみに、これまで評価した結果一覧は以下のページにまとめていますので、よろしければあわせてこちらもご覧ください。
NTN(株)【6472】 の基本情報
・設立年月日 1934年3月19日
・上場年月日 1949年5月
・業種 機械
・特色 ベアリング大手3社の一角。等速ジョイントは世界シェア2位、ハブベアリングは世界トップ。
・資本金 543億円
・従業員数 (単独)5,733人 (連結)22,743人
・株価 258.4円(2023.12.10)
・単元 100株
・決算 3月末日
ベアリング(軸受)やドライブシャフト(CVJ)などの研究・開発、生産、販売を行う精密機器メーカー。主力商品のベアリングは機械の回転を支える重要かつ精密な部品で、自動車や風力発電装置、鉄道車両などあらゆる機械に使用され、世界中の人々の生活を支えています。
グローバル市場への展開も早く、戦後は北米や欧州への輸出を積極的に進め、70年代には欧米での現地生産をスタートさせたり、風力発電機向けの大型ベアリングに早い段階から注力し、日系の他メーカーに先んじて海外での生産を開始しています。
なみNTNの意味は「For New Technology Network(新しい技術で世界を結ぶ)」なんだそう。
新しい技術の創造と新商品の開発を通じて国際社会に貢献する
- 独創的技術の創造
- 客先及び最終消費者に適合した付加価値技術及びサービスの提供
- 着実な業績の伸長の下での社員の生活向上、株主への利益還元、社会への貢献
- グローバリゼーションの推進と国際企業にふさわしい経営・企業形態の形成
NTNが目指しているのは持続可能な「なめらかな社会」。
「なめらかな社会」とは、人と自然が調和し、人々が安心して豊かに暮らせる社会を意味しています。1918年の創業当初から大切にしてきた、挑戦し続ける「開拓者精神」と、社会とともに発展する「共存共栄精神」は、現在まで受け継がれ、NTNのDNAとして企業理念に込められています。
なかなか印象に残る、おもしろいキャッチフレーズですね。
ではここからは、NTN(株)に対してバリュー株投資の7つの基準に沿って評価していきます。
①事業規模
事業規模の評価基準は、「小型株をできるだけ除外する」。
日経225企業の一社ですので。事業規模は十分なのですが、一応業種の中での規模感を見ておきます。
機械100社の中での各項目のランキングは以下の通りです。
| 時価総額 | 1372億300万円(43位) |
| 売上高 | 7739億6000万円(11位) |
| 営業利益 | 171億4500万円(32位) |
| 純利益 | 103億6700万円(37位) |
| 営業利益率 | 2.2%(87位) |
| 純利益率 | 1.3%(87位) |
| 総資産 | 9242億3900万円(11位) |
| 負債 | 6587億3100万円(7位) |
機械の中で売上高、総資産とも11位。利益率はかなり低く、純利益率は1.3%の87位。それでもベアリング業界でトップクラスの一社です。
②財務状況
次は財務状況。評価基準は、①「流動資産が流動負債の2倍以上であること」。 また、②「固定負債が純流動資産を超えていないこと」。
2023年3月期の決算短信によると、
流動資産：5290億2400万円
流動負債：3690億7400万円
固定負債：2633億2700万円 なので、
①は、流動資産 / 流動負債 = 1.43倍で基準未達、
②は、固定負債2633億円 > 純流動資産1599億円 で基準未達となり、
流動資産に対して流動/固定いずれの負債の割合も高く、残念ながら基準未達です。
③収益安定性
収益安定性の基準は、「最低でも10年間赤字がないこと」 。
過去10年の業績を確認すると、2014年、2019年、2020年、2021年の5回赤字がありますね。特に赤字額の多かった2020年3月は新型コロナの感染拡大で国内外の工場の稼働率が低下したうえ、機械設備に関連して290億円の減損損失を計上したとのこと。残念ながら基準未達です。
| 年度 | 純利益 |
| 2014年3月 | -146億4800万円 |
| 2015年3月 | 233億5200万円 |
| 2016年3月 | 150億3700万円 |
| 2017年3月 | 28億3000万円 |
| 2018年3月 | 203億7300万円 |
| 2019年3月 | -69億5800万円 |
| 2020年3月 | -439億9200万円 |
| 2021年3月 | -116億4100万円 |
| 2022年3月 | 73億4100万円 |
| 2023年3月 | 103億6700万円 |
④収益成長性
収益成長性の基準は、「過去10年間のうち、直近3年間のEPSが最初の3年間より最低33%以上伸びていること」。
過去10年のIR情報を確認すると、(直近の3年平均 – 最初の3年平均) / 最初の3年平均 × 100 = -74.4%となり、基準未達です。
| 年度 | EPS | |
| 2014年3月 | -27.54円 | |
| 2015年3月 | 43.91円 | 3年平均:14.9円 |
| 2016年3月 | 28.28円 | |
| 2017年3月 | 5.33円 | |
| 2018年3月 | 38.36円 | |
| 2019年3月 | -13.1円 | |
| 2020年3月 | -82.82円 | |
| 2021年3月 | -21.92円 | |
| 2022年3月 | 13.83円 | 3年平均:3.8円 |
| 2023年3月 | 19.53円 |
⑤配当
配当の基準は、「 20年連続で配当を出していること 」。
入手できる範囲でIR情報を確認すると、2013年、2021年、2022年が無配ですね。残念ながら基準未達です。
| 年度 | 配当金 | 配当利回り |
| 2010年3月 | 8円/株 | 1.9% |
| 2011年3月 | 10円/株 | 2.51% |
| 2012年3月 | 10円/株 | 2.86% |
| 2013年3月 | 0円/株 | 0% |
| 2014年3月 | 2円/株 | 0.57% |
| 2015年3月 | 6円/株 | 0.94% |
| 2016年3月 | 10円/株 | 2.79% |
| 2017年3月 | 10円/株 | 1.81% |
| 2018年3月 | 15円/株 | 3.38% |
| 2019年3月 | 15円/株 | 4.57% |
| 2020年3月 | 5円/株 | 2.65% |
| 2021年3月 | 0円/株 | 0% |
| 2022年3月 | 0円/株 | 0% |
| 2023年3月 | 5円/株 | 1.48% |
なお、株主優待はありません。
⑥株価収益率
株価収益率の基準は、「PERが15倍以下であること」。
Yahooファイナンスによると、現在のPERは12.47倍であり、基準達成です。
⑦株価純資産倍率
株価純資産倍率の基準は、「①PBRが1.5倍以下で、②PER×PBRが22.5未満であること」。
Yahooファイナンスによると、現在のPBRは0.55倍であり、①のPBRは基準達成です。
②のPER × PBR も6.86で基準達成です。
まとめ
今回の結果をまとめると以下の通りとなります。
| 項目 | 評価結果 | 備考 |
| ①事業規模 | 〇 | 売上高7739億円 |
| ②財務状況 | × | 流動&固定負債多い |
| ③収益安定性 | × | 2014年,2019年,2020年,2021年赤字 |
| ④収益成長性 | × | -74.4% |
| ⑤配当 | × | 2013年,2021年,2022年無配 |
| ⑥株価収益率 | 〇 | 12.47倍 |
| ⑦株価純資産倍率 | ◎ | 0.55倍 |
財務状況と収益安定性/成長性、配当の4項目で基準未達となり、
なみNTN(株)は割安株に該当しません！
という結果となりました。
流動資産に対して流動/固定負債の割合が高い上、赤字が10年中4年、配当も無配が3年もありますからね。なかなか厳しいです。
デジタル技術と培った経営資源を融合させて事業構造の変革を加速し、基幹システムの刷新による経営管理の更なる高度化、スマートファクトリ化の推進、また顧客製品の状態監視や故障の事前予知等の新たなビジネスの創出・拡大に取り組む。
やはり課題は利益率の低さ。中期経営計画「DRIVE NTN100」Phase2でも財務体質の改善を目指しており、変動費と固定費抑制による損益分岐点の引き下げに取り組んでおり、また投資効率の追求によってキャッシュフローの最大化にも取り組むとのこと。
現下の半導体の供給不足や物流費の高騰、急激に進むインフレ、紛争リスクの上昇等、急激かつ大幅な経営環境の変化に「なめらか」に対応できる企業体質の構築が期待されます。
これまで評価した結果を下の記事にまとめてますので、よろしければあわせてご覧ください。
以上、皆さんの参考になれば幸いです。
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