リコーは割安株なのか？バフェット流「バリュー投資の7つの基準」で日経225銘柄を評価！

今回の記事では、日経225構成銘柄の1つである(株)リコー【7752】について、ベンジャミン・グレアムが提唱した「バリュー投資」の7つの基準に沿って評価してみました。

この記事でわかること
・バリュー投資の7つの基準に沿った(株)リコー【7752】 の評価
　事業規模は？
　資産と負債のバランスは？
　収益の安定性と成長性は？
　配当はしっかり出てるのか？
　株価収益率(PER)と株価純資産倍率(PBR)はどの程度か？
・(株)リコー【7752】は割安株なのか？

あくまでIR情報などから機械的に評価したものですから、個人的な思いや先入観などは入っておらず、特定の企業を持ち上げたり卑下する意図はありませんのでご了承ください。日経225企業の中で、あなたが投資すべき割安株は何か？を探し当てるためのご参考にしてください。

ちなみに、これまで評価した結果一覧は以下のページにまとめていますので、よろしければあわせてこちらもご覧ください。

(株)リコー【7752】 の基本情報

・設立年月日　1936年2月6日
・上場年月日　1949年5月
・業種　　　　電気機器
・特色　　　　事務機国内首位級。複合機や商用印刷機のほか、ITサービスに注力。大規模な構造改革は一巡。
・資本金　　　1,353億円
・従業員数　 (単独)-人　(連結)78,043人
・株価　　　　1,050円(2022.12.17)
・単元　　　　100株
・決算　　　　3月末日

リコーは、事務機器、光学機器などを製造するメーカーで、主な製品は複写機、ファクシミリ、レーザープリンターやそれらの複合機、カメラ(デジタルカメラなど)です。

複写機用感光紙製造事業から出発し、戦前からカメラを製造していた老舗カメラメーカーですが、1955年に事務機器分野へ進出して以降、カメラなど光学機器分野と複写機など事務機器分野の2本柱を中心に事業を展開しています。

創業の精神である、「人を愛し 国を愛し 勤めを愛す」という三愛精神のもと、「世の中の役に立つ新しい価値を生み出し、生活の質の向上と持続可能な社会づくりに責任を果たす」ことを使命とし、「信頼と魅力のグローバルカンパニー」となることを目指されています。

ではここからは、(株)リコーに対してバリュー株投資の7つの基準に沿って評価していきます。

①事業規模

事業規模の評価基準は、「小型株をできるだけ除外する」。

日経225企業の一社ですので。事業規模は十分なのですが、一応業種の中での規模感を見ておきます。

電気機器100社の中での各項目のランキングは以下の通りです。

時価総額	6352億5500万円(31位)
売上高	1兆7585億円(15位)
営業利益	400億5200万円(33位)
経常利益	443億8800万円(33位)
純利益	303億7100万円(34位)
営業利益率	2.3%(89位)
純利益率	1.7%(85位)
総資産	2兆600億円(14位)
負債	1兆1250億円(11位)

電気機器の中で売上高は15位、総資産は14位。利益率は低めで、純利益率は1.7%の85位ながら、事務機で国内首位級の一社、もちろん事業規模は文句なしです。

②財務状況

次は財務状況。評価基準は、①「年内に現金になる資産(流動資産)が、年内に支払うべき負債(流動負債)の2倍以上であること」。 また、②「来年以降に支払うべき負債(長期負債=固定負債)が、流動資産からすべての負債を差し引いた純流動資産を超えていないこと」。

2022年3月期の決算短信によると、
流動資産：1兆124億円
流動負債：6934億4800万円
固定負債：2539億8100万円　なので、

①は、流動資産 / 流動負債 = 1.46倍で基準未達、

②は、固定負債2539億8100万円 < 純流動資産3189億5200万円 で基準達成となり、

よって、流動資産に対して流動負債の割合が高く、基準未達です。

③収益安定性

収益安定性の基準は、「最低でも10年間赤字がないこと」 。

過去10年の業績を確認すると、2018年と2021年に赤字があります。2021年は新型コロナの影響で出社率が低下したことを背景に、オフィス向けの複合機や消耗品の販売が減少したことや、商業用印刷事業で損失を計上したとのこと。残念ながら基準未達です。

年度	純利益
2013年3月	389億1500万円
2014年3月	728億1800万円
2015年3月	685億6200万円
2016年3月	629億7500万円
2017年3月	34億8900万円
2018年3月	-1353億7200万円
2019年3月	495億2600万円
2020年3月	395億4600万円
2021年3月	-327億3000万円
2022年3月	303億7100万円

④収益成長性

収益成長性の基準は、「過去10年間のうち、直近3年間の1株当たり純利益(EPS)が最初の3年間より最低33%以上伸びていること」。

IR情報を確認すると、EPSの最初の3年平均が82.4円、直近の3年平均が18.2円なので、(直近の3年平均 – 最初の3年平均) / 最初の3年平均 × 100 = -77.9%となり、基準未達です。

年度	EPS
2013年3月	52.24円
2014年3月	100.44円	3年平均:82.4円
2015年3月	94.58円
2016年3月	86.87円
2017年3月	4.81円
2018年3月	-186.75円
2019年3月	68.32円
2020年3月	54.58円
2021年3月	-45.2円	3年平均:18.2円
2022年3月	45.35円

⑤配当

配当の基準は、「 20年連続で配当を出していること 」。

入手できる範囲でIR情報を確認すると、毎年しっかり出てますね。基準達成です。

年度	配当金	配当利回り
2010年3月	33円/株	2.26%
2011年3月	33円/株	3.38%
2012年3月	25円/株	3.11%
2013年3月	29円/株	2.89%
2014年3月	33円/株	2.77%
2015年3月	34円/株	2.6%
2016年3月	35円/株	3.05%
2017年3月	35円/株	3.82%
2018年3月	15円/株	1.43%
2019年3月	23円/株	1.99%
2020年3月	26円/株	3.27%
2021年3月	15円/株	1.33%
2022年3月	26円/株	2.45%

なお、株主優待は3月末の権利確定で100株以上保有でQUOカード(保有期間によって優待額は2,000～5,000円)、300株以上保有でカタログギフト(保有期間によって優待額は5,000～10,000円)がもらえます。

⑥株価収益率

株価収益率の基準は、「PER(株価収益率)」が15倍以下であること。

Yahooファイナンスによると、現在のPERは11.51倍であり、基準達成です。

⑦株価純資産倍率

株価純資産倍率の基準は、「①PBR(株価純資産倍率)が1.5倍以下で、②PER×PBRが22.5未満であること」。

Yahooファイナンスによると、現在のPBRは0.70倍であり、①のPBRは基準達成です。

②のPER × PBRも8.06で基準達成です。

まとめ

今回の結果をまとめると以下の通りとなります。

項目	評価結果	備考
①事業規模	◎	売上高1兆7585億円
②財務状況	△	流動負債多い
③収益安定性	×	2018年と2021年赤字
④収益成長性	×	-77.9%
⑤配当	〇	利回り2.45%
⑥株価収益率	〇	11.51倍
⑦株価純資産倍率	◎	0.70倍

財務状況と収益成長性の2項目で基準未達となり、「(株)リコーは割安株に該当しない」という結果となりました。負債が多く、複数年で赤字あり、成長性もマイナスであれば仕方なしですね。

リコーでは、2025年に「はたらく場をつなぎ、はたらく人の創造力を支えるデジタルサービスの会社」となることを目指されています。特に課題である財務の視点については、①社内カンパニー制導入後のPDCA推進、②事業ポートフォリオ管理、③経営基盤の強化、④資本政策の確実な実行、に取り組み、これまでのオフィスプリンティング事業への依存から脱皮し、グローバルヘッドクォーターによる厳正な事業ポートフォリオ管理のもとで、デジタルサービスの会社への変革を加速するとのこと。現状を打破し、成長に向けた大きな一歩を踏み出そうとされてますね。今後に期待したいものです。

というわけで現時点では、

「バリュー投資」の7つの基準をすべてクリアしているのは、

　・コムシスホールディングス【1721】

　・積水ハウス【1928】

　・宝ホールディングス【2531】

　・SUMCO【3436】

　・東ソー【4042】

　・日本ガイシ【5333】

　・アマダ【6113】

　・太陽誘電【6976】

　・日東電工【6988】

　・ヤマハ発動機【7272】

の10社となりました。

これまで評価した結果を下の記事にまとめてますので、よろしければあわせてご覧ください。

以上、皆さんの参考になれば幸いです。

👇👇👇ブログランキングに参加中 👇👇👇
👇押していただけると励みになります 👇