高島屋は割安株なのか?バフェット流「バリュー投資の7つの基準」で日経225銘柄を評価!

なみ

こんにちは、なみです。

今回の記事では、日経225構成銘柄の1つである(株)高島屋【8233】について、ベンジャミン・グレアムが提唱した「バリュー投資」の7つの基準に沿って評価してみました。

この記事でわかること

・バリュー投資の7つの基準に沿った高島屋の評価
 事業規模は?
 資産と負債のバランスは?
 収益の安定性と成長性は?
 配当はしっかり出てるのか?
 株価収益率(PER)と株価純資産倍率(PBR)はどの程度か?
・高島屋は割安株なのか?

ちなみに、これまで評価した結果一覧は以下のページにまとめていますので、よろしければあわせてこちらもご覧ください。

目次

(株)高島屋【8233】 の基本情報

・設立年月日 1919年8月20日
・上場年月日 1949年5月
・業種    小売業
・特色    東京、大阪など全国展開する老舗百貨店。シンガポール店とSC子会社・東神開発の寄与大きい。
・資本金   660億円
・従業員数  (単独)3,882人 (連結)6,817人
・株価    2,222円(2024.4.30)
・単元    100株
・決算    2月末日

こんな会社

大阪の難波に本社を置く老舗の大手百貨店で、同社を中心としたハイランドグループ(highland=高島)を形成しています。売上高は1,000億円を超える店舗数では大手百貨店グループの中で最も多く、大型店が多いのが特徴です。

1831年(天保2年)京都で創業者である飯田新七が古着・木綿商を開き、義父の飯田儀兵衛の出身地である近江国高島郡南新保村(現・滋賀県高島市今津町南新保)から髙島屋と名付けたとのことで、百貨店業界において、J.フロントリテイリング(大丸・松坂屋)や三越伊勢丹ホールディングス、エイチ・ツー・オー リテイリング(阪急阪神百貨店)、そごう・西武の発足といった業界の再編が進む中、同社は大手百貨店グループの中では他社と合併せずに独立系を保っています。

なみ

「バラの包みの髙島屋」として、シンボルとして包装紙や紙袋などにバラの花を採用しています。

経営理念

いつも、人から。

創業の精神は「店是」
・確実なる品を廉価にて販売し、自他の利益を図るべし
・正札掛値なし
・商品の良否は、明らかにこれを顧客に告げ、一転の虚偽あるべからず
・顧客の待遇を平等にし、いやしくも貧富貴賎に依りて差等を附すべからず

「人を信じ、人を愛し、人につくす」こころを大切にし、企業メッセージには「’変わらない’のに、あたらしい。」を掲げ、変えてはならないものと変えるべきものを明確にしつつ、進化していくことを目指されています。

ではここからは、(株)高島屋に対してバリュー株投資の7つの基準に沿って評価していきます。

①事業規模

事業規模の評価基準は、「小型株をできるだけ除外する」

日経225企業の一社ですので。事業規模は十分なのですが、一応業種の中での規模感を見ておきます。

小売業100社の中での各項目のランキングは以下の通りです。

時価総額3497億6800万円(25位)
売上高4661億3400万円(33位)
純利益316億2000万円(13位)
純利益率6.8%(8位)
総資産1兆2704億円(8位)
業績に関する各種項目

小売業の中で売上高は33位、総資産は8位。利益率は高く、純利益率は6.8%の8位、日本の大手百貨店の一社です。

事業規模は問題なし!

②財務状況

次は財務状況。評価基準は、①「流動資産が流動負債の2倍以上であること」。 また、②「固定負債が純流動資産を超えていないこと」

2024年2月期の決算短信によると、
流動資産:3278億4500万円
流動負債:4173億1500万円
固定負債:3743億5700万円 なので、

①は、流動資産 / 流動負債 = 0.79倍で基準未達
②は、固定負債3743億円 > 純流動資産-894億円 で基準未達となり、
流動資産に対して流動/固定いずれの負債の割合も高く、基準未達です。

財務状況はNG!

③収益安定性

収益安定性の基準は、「最低でも10年間赤字がないこと」

過去10年の業績を確認すると、2021年に赤字があります。新型コロナの感染拡大防止による臨時休業や営業時間短縮に加え、外出自粛の動きによって入店客数、売上ともに前年を大きく下回った影響とのこと。残念ながら基準未達です。

年度純利益
2015年2月225億8100万円
2016年2月238億2900万円
2017年2月208億7000万円
2018年2月236億5800万円
2019年2月164億4300万円
2020年2月160億2800万円
2021年2月-339億7000万円
2022年2月53億6000万円
2023年2月278億3800万円
2024年2月316億2000万円
直近10年間の純利益

収益安定性はNG!

④収益成長性

収益成長性の基準は、「過去10年間のうち、直近3年間のEPSが最初の3年間より最低33%以上伸びていること」

過去10年のIR情報を確認すると、(直近の3年平均 – 最初の3年平均) / 最初の3年平均 × 100 = +3.8%となり、基準未達です。

年度EPS
2015年2月132.6円
2016年2月135.76円3年平均:129.3円
2017年2月119.43円
2018年2月135.39円
2019年2月94.1円
2020年2月93.29円
2021年2月-203.74円
2022年2月32.15円
2023年2月169.78円3年平均:134.1円
2024年2月200.47円
直近10年間の1株当たり純利益(EPS)

収益成長性はNG!

⑤配当

配当の基準は、「 20年連続で配当を出していること 」

入手できる範囲でIR情報を確認すると、毎年しっかり出てますね。基準達成です。

年度配当金配当利回り
2010年2月20円/株1.46%
2011年2月20円/株1.49%
2012年2月20円/株1.61%
2013年2月20円/株1.38%
2014年2月20円/株1.13%
2015年2月20円/株0.89%
2016年2月24円/株1.33%
2017年2月24円/株1.19%
2018年2月24円/株1.1%
2019年2月24円/株1.64%
2020年2月24円/株2.38%
2021年2月24円/株2.22%
2022年2月24円/株2.14%
2023年2月26円/株1.37%
2024年2月37円/株1.64%
直近20年間の配当金と配当利回り

なお、株主優待は2月末および8月末の権利確定で100株以上保有の場合、「株主様優待カード」がもらえ、高島屋各店での割引対象商品の買い物について、利用限度額(100~500株は30万円、500株以上は限度額なし)の範囲内で10%の割引が受けられます。

また、高島屋文化催に3名まで無料で入場することができます。

配当は問題なし!

⑥株価収益率

株価収益率の基準は、「PERが15倍以下であること」

Yahooファイナンスによると、現在のPERは10.31倍であり、基準達成です。

株価収益率は問題なし!

⑦株価純資産倍率

株価純資産倍率の基準は、「①PBRが1.5倍以下で、②PER×PBRが22.5未満であること」

Yahooファイナンスによると、現在のPBRは0.77倍であり、①のPBRは基準達成です。

②のPER × PBRも7.94で基準達成です。

株価純資産倍率は文句なし!

まとめ

今回の結果をまとめると以下の通りとなります。

項目評価結果備考
①事業規模売上高4661億円
②財務状況×流動&固定負債多い
③収益安定性2021年赤字
④収益成長性+3.8%
⑤配当利回り1.64%
⑥株価収益率10.31倍
⑦株価純資産倍率0.77倍
結果まとめ

財務状況と収益安定性/成長性の3項目で基準未達となり、

なみ

(株)高島屋は割安株に該当しません!

という結果となりました。

配当はしっかり、PERとPBRも低いものの、負債が多く、赤字あり、成長性も低いとあれば厳しいです。仕方ありません。

これからの高島屋

構造改革の成果である総額営業収益販売管理費比率の改善などを土台に、社会や経済、お客様ニーズの変化に対応しながら、売場づくり・接客・営業・目利き・仕入といった、百貨店の「人」を起点にした本質的な営業力を高め続けていく。

百貨店は売上の減少や、商品利益率の低下、営業費の高止まりによって、利益の確保が難しくなっている状況に対し、大阪・京都・日本橋・横浜・新宿の大型5店の構造改革によって、新しい百貨店の運営モデルを構築し、当社グループのブランド価値の源泉である百貨店の営業力強化と収益安定化を図るとのこと。

最優先課題である、「魅力ある品揃え」を実現するために、仕入体制の強化を図ってまいります。収益安定化に向けては、顧客がが生涯を通じて髙島屋をご利用することで得られる価値を示す「ライフタイムバリュー(LTV)」の向上などに取り組まれるそう。今後もなかなか厳しそうな百貨店業ですが、生き残りに向けてブランド価値を高めていけるか。今後に期待ですね。

これまで評価した結果を下の記事にまとめてますので、よろしければあわせてご覧ください。

以上、皆さんの参考になれば幸いです。

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