日本郵船は割安株なのか？バフェット流「バリュー投資の7つの基準」で日経225銘柄を評価！

今回の記事では、日経225構成銘柄の1つである日本郵船(株)【9101】について、ベンジャミン・グレアムが提唱した「バリュー投資」の7つの基準に沿って評価してみました。

あくまでIR情報などから機械的に評価したものですから、個人的な思いや先入観などは入っておらず、特定の企業を持ち上げたり卑下する意図はありませんのでご了承ください。

を探し当てるためのご参考にしてください。

ちなみに、これまで評価した結果一覧は以下のページにまとめていますので、よろしければあわせてこちらもご覧ください。

日本郵船(株)【9101】 の基本情報

・設立年月日　1885年9月29日
・上場年月日　1949年5月
・業種　　　　海運業
・特色　　　　海運で国内首位。陸空運強化、傘下に郵船ロジ、日本貨物航空。コンテナ船は18年4月事業統合。
・資本金　　　1,443億円
・従業員数　 (単独)1,299人　(連結)35,194人
・株価　　　　3,104円(2023.5.2)
・単元　　　　100株
・決算　　　　3月末日

三菱の創始者（初代総帥）である岩崎弥太郎によって設立され、三菱重工業とともに三菱グループの源流企業にあたる三菱グループの中核企業で、国内・海外あわせて350以上の都市の港へ684隻の運航船舶が乗り入れています。

英称の「NIPPON YUSEN KAISHA」から「NYK LINE」という副称があります。

ビジョンとして「総合物流企業の枠を超え、中核事業の深化と新規事業の成長で、未来に必要な価値を共創します。」を掲げ、その実現に向けて「誠意」「創意」「熱意」を社員共通の価値観として定めています。

ではここからは、日本郵船に対してバリュー株投資の7つの基準に沿って評価していきます。

①事業規模

事業規模の評価基準は、「小型株をできるだけ除外する」。

日経225企業の一社ですので。事業規模は十分なのですが、一応業種の中での規模感を見ておきます。

海運業11社の中での各項目のランキングは以下の通りです。

時価総額	1兆6088億円(1位)
売上高	2兆2807億円(1位)
営業利益	2689億3900万円(1位)
経常利益	1兆31億円(1位)
純利益	1兆91億円(1位)
営業利益率	11.8%(4位)
純利益率	44.2%(3位)
総資産	3兆7546億円(1位)
負債	1兆3128億円(2位)

海運業の中で売上高、総資産とも1位。利益率も高く、純利益率は驚異の44.2%で3位、海運の国内トップ企業です。

事業規模は文句なし！

②財務状況

次は財務状況。評価基準は、①「流動資産が流動負債の2倍以上であること」。 また、②「固定負債が純流動資産を超えていないこと」。

2022年3月期の決算短信によると、
流動資産：7648億6300万円
流動負債：5732億8200万円
固定負債：7476億6700万円　なので、

①は、流動資産 / 流動負債 = 1.33倍で基準未達、
②も、固定負債7476億円 > 純流動資産1915億円 で基準未達となり、
流動資産に対して流動/固定負債いずれの割合も高いですね。

財務状況はNG！

③収益安定性

収益安定性の基準は、「最低でも10年間赤字がないこと」 。

過去10年の業績で確認すると、2017年と2019年に赤字がありますね。特に赤字幅の大きかった2017年はコンテナ船部門で船腹過剰状態が続き、運賃市況が低迷したほか、鉄鉱石、石炭などを輸送するドライバルク部門も市況の低迷から脱却できなかった影響で大きな損失が発生したとのこと。基準未達です。

年度	純利益
2013年3月	188億9600万円
2014年3月	330億4900万円
2015年3月	475億9100万円
2016年3月	182億3800万円
2017年3月	-2657億4400万円
2018年3月	201億6700万円
2019年3月	-445億100万円
2020年3月	311億2900万円
2021年3月	1392億2800万円
2022年3月	1兆91億円

収益安定性はNG！

④収益成長性

収益成長性の基準は、「過去10年間のうち、直近3年間のEPSが最初の3年間より最低33%以上伸びていること」。

過去10年のIR情報を確認すると、(直近の3年平均 – 最初の3年平均) / 最初の3年平均 × 100 = 1090.4%となり、基準達成です。

年度	EPS
2013年3月	37.04円
2014年3月	64.95円	3年平均:65.2円
2015年3月	93.53円
2016年3月	35.85円
2017年3月	-524.11円
2018年3月	39.86円
2019年3月	-87.93円
2020年3月	61.46円
2021年3月	274.85円	3年平均:775.9円
2022年3月	1991.25円

収益成長性は文句なし！

⑤配当

配当の基準は、「 20年連続で配当を出していること 」。

入手できる範囲でIR情報を確認すると、2017年が無配ですね。残念ながら基準未達です。

年度	配当金	配当利回り
2010年3月	13.33円/株	1.08%
2011年3月	36.67円/株	3.38%
2012年3月	13.33円/株	1.54%
2013年3月	13.33円/株	1.65%
2014年3月	16.67円/株	1.67%
2015年3月	23.33円/株	2.02%
2016年3月	20円/株	2.76%
2017年3月	0円/株	0%
2018年3月	10円/株	1.4%
2019年3月	6.67円/株	1.23%
2020年3月	13.33円/株	3.11%
2021年3月	66.67円/株	5.3%
2022年3月	483.33円/株	13.48%

なお、株主優待は3月末の権利確定で100株以上保有なら飛鳥クルーズの10%割引券がもらえます。

配当はNG！

⑥株価収益率

株価収益率の基準は、「PERが15倍以下であること」。

Yahooファイナンスによると、現在のPERは1.58であり、基準達成です。
ただこの数字はコロナ禍によるサプライチェーンの混乱でコンテナ船の需要がひっ迫したことで発生した海運バブルによるものと言われており、今後の再現性は低いです。

株価収益率は問題なし！

⑦株価純資産倍率

株価純資産倍率の基準は、「①PBRが1.5倍以下で、②PER×PBRが22.5未満であること」。

Yahooファイナンスによると、現在のPBRは0.66倍であり、①のPBRは基準達成です。

②のPER × PBRも1.04で基準達成です。

株価純資産倍率は問題なし！

まとめ

今回の結果をまとめると以下の通りとなります。

項目	結果	備考
①事業規模	◎	売上高2兆2807億円
②財務状況	×	流動&固定負債多い
③収益安定性	×	2017年と2019年赤字
④収益成長性	◎	+1090.4%
⑤配当	△	2017年無配
⑥株価収益率	◎	1.58倍
⑦株価純資産倍率	◎	0.66倍

財務状況、収益安定性、配当の3項目で基準未達となり、

という結果となりました。

流動資産に対して流動/固定負債が多く、複数年で赤字があり、配当も不安定となるとちょっと厳しいですね。

ボラタイルな事業環境や多様に変化する社会に対応すべく、ボラティリティへの耐性強化と事業成長・収益力向上に取り組まれるとのこと。確かに海運業は他業種と比べ、浮き沈みが非常に大きい印象ですので、まずは安定化が最優先ですね。今後に期待です。

というわけで現時点では、割安株に該当したのは以下の12社となります。

これまで評価した結果を下の記事にまとめてますので、よろしければあわせてご覧ください。

以上、皆さんの参考になれば幸いです。

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