NTTは割安株なのか？バフェット流「バリュー投資の7つの基準」で日経225銘柄を評価！

今回の記事では、日経225構成銘柄の1つである日本電信電話(株)【9432】について、ベンジャミン・グレアムが提唱した「バリュー投資」の7つの基準に沿って評価してみました。

あくまでIR情報などから機械的に評価したものですから、個人的な思いや先入観などは入っておらず、特定の企業を持ち上げたり卑下する意図はありませんのでご了承ください。

を探し当てるためのご参考にしてください。

ちなみに、これまで評価した結果一覧は以下のページにまとめていますので、よろしければあわせてこちらもご覧ください。

日本電信電話(株)【9432】 の基本情報

・設立年月日　1985年4月1日
・上場年月日　1987年2月9日
・業種　　　　情報・通信
・特色　　　　NTTグループ持株会社。ドコモ主力。固定電話独占、光回線高シェア。海外開拓・提携に注力。
・資本金　　　9,380億円
・従業員数　 (単独)-人　(連結)343,750人
・株価　　　　4,108円(2023.5.13)
・単元　　　　100株
・決算　　　　3月末日

主力事業は大きく分けて総合ICT事業(NTTドコモ・NTTコミュニケーションズ・NTTコムウェアなど)、地域通信事業(NTT東日本・NTT西日本など)、グロー・バルソリュショーン事業(NTTデータなど)NTTの研究開発部門はグループ企業の事業用技術開発だけに留まらず、通信分野の技術標準化、学術研究、オープンソースソフトウェアにも大きく貢献しています。

公共性と企業性を有する企業として、研究開発やICT基盤、人材など、様々な経営資源や能力をフル活用し、パートナーとコラボレーションしながら、デジタルトランスフォーメーションとCSRの推進により社会的な課題を解決することをめざされています。

ではここからは、NTTに対してバリュー株投資の7つの基準に沿って評価していきます。

①事業規模

事業規模の評価基準は、「小型株をできるだけ除外する」。

日経225企業の一社ですので。事業規模は十分なのですが、一応業種の中での規模感を見ておきます。

情報・通信業100社の中での各項目のランキングは以下の通りです。

時価総額	14兆60億円(1位)
売上高	13兆1361億円(1位)
営業利益	1兆8289億円(1位)
経常利益	1兆8176億円(1位)
純利益	1兆1810億円(1位)
営業利益率	13.9%(34位)
純利益率	9.2%(35位)
総資産	25兆3088億円(2位)
負債	15兆9582億円(2位)

情報・通信業の中で売上高は1位、総資産は2位。利益率もまずまず高く、純利益率は9.2%の35位。情報・通信業のトップ企業の一社です。

事業規模は文句なし！

②財務状況

次は財務状況。評価基準は、①「流動資産が流動負債の2倍以上であること」。 また、②「固定負債が純流動資産を超えていないこと」。

2023年3月期の決算短信によると、
流動資産：6兆6548億円
流動負債：6兆8399億円
固定負債：9兆1182億円　なので、

①は、流動資産 / 流動負債 = 0.97倍で基準未達、
②も、固定負債9兆1182億円 > 純流動資産-1851億円 で基準未達となり、
流動資産に対して流動/固定負債いずれの割合も高いですね。

財務状況はNG！

③収益安定性

収益安定性の基準は、「最低でも10年間赤字がないこと」 。

過去10年の業績を確認すると、毎年しっかり利益を上げられており問題ありません。基準達成です。

年度	純利益
2014年3月	5854億7300万円
2015年3月	5180億6600万円
2016年3月	7377億3800万円
2017年3月	8001億2900万円
2018年3月	8978億8700万円
2019年3月	8545億6100万円
2020年3月	8553億600万円
2021年3月	9161億8100万円
2022年3月	1兆1810億円
2023年3月	1兆2131億円

収益安定性は問題なし！

④収益成長性

収益成長性の基準は、「過去10年間のうち、直近3年間のEPSが最初の3年間より最低33%以上伸びていること」。

過去10年のIR情報を確認すると、(直近の3年平均 – 最初の3年平均) / 最初の3年平均 × 100 = 119.9%となり、基準達成です。

年度	EPS
2014年3月	127.3円
2015年3月	118.42円	3年平均:140.3円
2016年3月	175.17円
2017年3月	195.47円
2018年3月	224.93円
2019年3月	220.13円
2020年3月	231.21円
2021年3月	248.15円
2022年3月	329.29円	3年平均:308.5円
2023年3月	347.99円

収益成長性は文句なし！

⑤配当

配当の基準は、「 20年連続で配当を出していること 」。

入手できる範囲でIR情報を確認すると、毎年しっかり配当が出ています。基準達成です。

年度	配当金	配当利回り
2010年3月	30円/株	3.05%
2011年3月	30円/株	3.21%
2012年3月	35円/株	3.73%
2013年3月	40円/株	3.9%
2014年3月	42.5円/株	3.03%
2015年3月	45円/株	2.43%
2016年3月	55円/株	2.27%
2017年3月	60円/株	2.53%
2018年3月	75円/株	3.06%
2019年3月	90円/株	3.83%
2020年3月	95円/株	3.69%
2021年3月	105円/株	3.69%
2022年3月	115円/株	3.24%
2023年3月	120円/株	3.03%

なお、株主優待は3月末の権利確定で100株以上を2年以上保有ならdポイントを1,500ポイント、5年以上保有なら3,000ポイントがもらえます。

配当は問題なし！

⑥株価収益率

株価収益率の基準は、「PERが15倍以下であること」。

Yahooファイナンスによると、現在のPERは12.10であり、基準達成です。

株価収益率は問題なし！

⑦株価純資産倍率

株価純資産倍率の基準は、「①PBRが1.5倍以下で、②PER×PBRが22.5未満であること」。

Yahooファイナンスによると、現在のPBRは1.68倍であり、①のPBRは基準未達です。

②のPER × PBRは20.33で基準達成です。

株価純資産倍率はNG！

まとめ

今回の結果をまとめると以下の通りとなります。

項目	結果	備考
①事業規模	◎	売上高12兆1564億円
②財務状況	×	流動&固定負債多い
③収益安定性	〇	赤字なし
④収益成長性	◎	+119.9%
⑤配当	◎	利回り3.03%+優待あり
⑥株価収益率	〇	12.10倍
⑦株価純資産倍率	×	1.68倍

財務状況と株価純資産倍率の2項目で基準未達となり、

という結果となりました。

その他項目はしっかり基準をクリアできているのですが、流動資産に対して流動/固定いずれの負債も多く、純資産に対して株価も高いですね、仕方ありません。

業務変革やデジタルトランスフォーメーション、制度見直しや環境の整備を進めていくことにより、リモートワークを推進し、ワークインライフ(健康経営)の推進や、オープン、グローバル、イノベーティブな業務運営を実現していくとのこと。今後に期待しましょう。

というわけで現時点では、割安株に該当したのは以下の12社となります。

これまで評価した結果を下の記事にまとめてますので、よろしければあわせてご覧ください。

以上、皆さんの参考になれば幸いです。

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